運動促進の重要性
適切な運動は、心臓血管系、筋肉、骨、免疫システムなどの身体の健康を向上させます。そして、定期的な運動は生活習慣病（高血圧、糖尿病、肥満など）の予防や管理に役立ちます。
仕事におけるストレスは非常に一般的で、運動はストレスホルモンの軽減やリラックス効果をもたらし、精神的な健康を向上させます。ですので、社内での運動機会を増やすことでストレス管理に貢献することができます。
社内での運動イベントやアクティビティプログラムを実施することも良いでしょう。チームの結束を高め、社員同士のコミュニケーションと協力を促進します。これは職場の雰囲気を向上させ、協力関係を強化するのにとても役立ちます。
定期的な運動は、エネルギーを高め、集中力を向上させ、仕事の生産性を向上させる助けになります。社員が健康で元気な状態で仕事に取り組むことは、会社の業績向上につながりますので、運動することはとても重要です。
それと、短い運動ブレイクを取ることで仕事の中でリフレッシュでき、効率的な働き方をサポートすることもできます。定期的なストレッチや軽いエクササイズは、長時間のデスクワークの際に筋肉のこわばりを防ぎます。
社内での運動促進の方法には、ランチタイムのフィットネスクラス、ウォーキング同好会の発足、フィットネス施設の提供、運動への励まし、健康プログラムの実施、競技大会の開催などがあります。社内で運動環境を整え、従業員が運動を楽しむことができるようにすることは、彼らの健康と幸福を向上させ、組織全体の成功に貢献することができるでしょう。
運動不足がもたらすリスク
今度は逆に、運動不足によってどのようなリスクが生じるのかを説明していきます。
- 肥満
運動不足はカロリーの消費を不足させ、エネルギーの過剰摂取につながりやすくなります。これが長期間続くと、肥満のリスクが増加し、肥満は心血管疾患、糖尿病、高血圧、関節の負担などの健康問題を引き起こす可能性があります。 - 心血管疾患
運動不足は心臓と血管の健康に悪影響を及ぼし、心血管疾患のリスクを増加させます。運動を欠如させることで、コレステロールの異常値や高血圧が引き起こされる可能性が高まります。 - 糖尿病
運動は血糖値の調整に役立ちます。運動不足はインスリンの効果を損ない、2型糖尿病の発症リスクを増加させます。また、既に糖尿病を患っている人にとっても、運動は血糖管理に重要です。 - 骨の健康
運動は骨密度を維持し、骨折のリスクを減少させる役割を果たします。運動不足は骨密度の低下を招き、骨粗鬆症などの骨関連の問題につながる可能性があります。 - 筋力と体力の低下
運動をしないと筋肉が減少し、体力が低下します。これは日常生活の活動性やエネルギーレベルに悪影響を及ぼし、生活の質を低下させます。 - 精神的健康への影響
運動はストレス軽減や心の健康の促進に貢献します。運動不足はうつ病、不安症状、ストレスなどの精神的な問題のリスクを増加させる可能性があります。 - 睡眠障害
運動は良質な睡眠に寄与し、睡眠障害のリスクを軽減します。運動不足は、睡眠の質を低下させ、不眠症などの問題を引き起こす可能性があります。
総じて、運動不足は多くの健康上のリスクを引き起こす可能性があり、健康な生活を維持するためには適度な運動が重要です。日常的な身体活動を導入し、生活スタイルに運動を組み込むことは、これらのリスクを減少させ、健康的な生活を促進する手助けとなります。
運動と身体活動の違い
運動と身体活動は関連する概念ですが、微妙な違いが存在します。以下にそれぞれの特徴と違いを説明します。
運動（Exercise）:
- 計画的な活動
運動は通常、計画的で構造化された身体的な活動を指します。これは特定の運動やスポーツを含む、目的意識のある身体活動です。例えば、ジョギング、スイミング、ウエイトトレーニング、ヨガ、バスケットボールなどが運動の一部です。 - 身体的な向上を目指す
運動は一般的に、筋力、持久力、柔軟性、体重管理、健康などの身体的な向上を目指すことに焦点を当てています。これは一定の目標を設定し、トレーニングや練習を通じて達成しようとするものです。 - 一定の強度
運動は通常、一定の強度や負荷を伴う活動であり、心拍数や呼吸が増加し、身体に一定のストレスがかかります。このストレスが身体の適応と向上に繋がることがあります。
身体活動（Physical Activity）:
- 広範な概念
身体活動は、日常の身体的な活動全般を指します。これには運動だけでなく、通勤、家事、庭仕事、散歩、階段の上り下りなども含まれます。 - 計画的でなくても含む
身体活動は、計画的である必要はありません。日常生活の中での活動も身体活動に含まれます。例えば、歩いて通勤することや、家事をすることも身体活動の一部です。 - 健康への寄与
身体活動は運動と同様に健康への寄与がありますが、運動よりも日常生活の中での継続的な活動として捉えられます。例えば、日常的な身体活動は座りっぱなしの生活から抜け出し、健康をサポートする役割を果たします。
運動は計画的で構造化された身体活動であり、身体的な向上を目指すことに焦点を当てています。一方、身体活動は広範な概念で、日常の身体的な活動全般を指し、計画的でない活動も含まれます。どちらも健康への寄与がありますが、運動はより特定の健康的な目標を持つ人々に向けられたアクティビティであり、身体活動は日常生活全体に関連しています。
社内での運動促進の効果と影響
社内での運動促進がもたらす効果と影響は多岐にわたり、社員の健康と組織全体のパフォーマンス向上に大きく寄与します。以下に、社内での運動促進の具体的な効果と影響について詳細に説明します。
- 健康の促進
- 身体的健康: 社内での運動促進は社員の身体的健康を向上させます。これにより、心臓血管系の健康が改善し、糖尿病や肥満などの生活習慣病のリスクが低減します。
- 心の健康: 運動はストレスの軽減に役立ち、精神的な健康をサポートします。社員がリフレッシュし、ストレスを軽減できる環境を提供することで、うつ病や不安症状のリスクを減少させます。
- 生産性向上
- エネルギーと集中力: 運動はエネルギーレベルを高め、仕事に集中する能力を向上させます。社員がリフレッシュし、活気を取り戻すことで、仕事への取り組みが向上し、生産性が増加します。
- 健康の問題の減少: 健康な社員は病気休暇を減少させる可能性があり、組織にとって生産性損失を削減する助けとなります。
- チームビルディング:
- 協力とコミュニケーション: 社内での運動活動やイベントはチームの結束を高め、社員同士の協力関係を促進します。共通の目標を持ち、共に努力することはチームの結束を強化します。
- 減少した休憩時間
- 短い運動ブレイク: 社内での運動促進は、短い運動ブレイクを提供する機会を提供します。これにより、長時間のデスクワークによる筋肉のこわばりを防ぎ、新鮮な気持ちで作業を再開できます。
- 社員の満足度向上
- 健康的な職場文化: 社内での運動促進は健康的な職場文化を育成し、社員の職場満足度を向上させます。社員が自身の健康に投資できる環境を提供することで、働く喜びが増し、離職率が低減する可能性があります。
- コスト削減
- 医療費の削減: 健康的な社員は医療費の削減につながります。予防的な健康ケアを提供し、疾患の予防をサポートすることで、医療費が低減し、保険コストが削減される可能性があります。
社内での運動促進は健康、生産性、チームの結束、社員の幸福感、組織のコスト削減など、多くの利点をもたらします。組織は、健康プログラムや社内の運動イニシアティブを通じて、社員の健康と幸福を支援し、組織全体の成功に貢献することができます。
職場における運動促進の取り組み例
職場での運動促進の取り組みは、社員の健康と幸福を向上させ、生産性を高めるために非常に重要です。以下は、職場における運動促進の具体的な取り組み例です。
- 運動施設の提供
- 会社内にジムやフィットネスセンターを設置するか、社員にジムの会員資格を提供します。これにより、社員は仕事中や仕事の前後に運動をする機会を得ることができます。
- ウォーキングプログラム
- 社内でウォーキングプログラムを導入し、社員に歩く習慣を促進します。
- フィットネスクラスやワークショップ
- 仕事中やランチタイムにフィットネスクラスや健康に関するワークショップを提供します。ヨガ、ストレッチ、筋力トレーニング、健康・栄養に関するセミナーなどが含まれます。
- 運動競技大会
- 社内でのスポーツイベントや運動競技大会を開催し、社員が協力し、競争し、運動を楽しむ機会を提供します。サッカー、バスケットボール、ビリヤードなど、さまざまな競技が考えられます。
- 運動への奨励
- 運動を奨励する報酬制度を導入します。例えば、運動をする社員に特別な休暇やボーナスを提供することで、運動へのモチベーションを高めます。
- 活動を日常に組み込む
- 会社内での移動を促進するために、スタンディングデスクを奨励します。また、階段の利用を推奨し、エレベーターの使用を制限することで、日常的な身体活動を増加させます。
- 健康スクリーニング
- 社員に健康スクリーニングを提供し、健康状態を評価し、運動プログラムや健康アドバイスをカスタマイズする手助けとします。
- 社内コミュニケーション
- 社内コミュニケーションツールやインターネットを通じて、運動プログラムや健康情報を共有し、社員が参加できるようにします。
これらの取り組みは、社内での運動促進を実現化するための具体的な方法です。組織は社員の健康と幸福を向上させ、生産性を高めるために、これらの取り組みを組み合わせて運用してみましょう。
この記事を書いた人
酒井 茂宏（さかい しげひろ）
独立してから１０年以上が経ちますが、学生時代のトレーナー活動から換算すると２０年以上この業界に携わっていまして、常に新たな知識と技術を身に付けて、自らも成長し、更なるサービスの提供を心掛けています。NLP（神経言語プログラミング）を使用した健康教育、健康・スポーツ指導をしています。一人でも多くの人が、本当の意味での健康であって欲しいと願っています。
取得資格
■鍼灸師免許 鍼灸学学士号 取得
■健康運動指導士
■健康経営アドバイザー
■米国NLP＆コーチング研究所公認NLPプロフェッショナルコーチ
■カナダSuccess Strategies 社認定LABプロファイル®コンサルタント＆トレーナー
■Wealthy Mind™NLPマネークリニック®トレーナー
■全米NLP協会認定NLPマスタープラクティショナー
■日本NLP協会認定NLPマスタープラクティショナー
■NGH米国催眠士協会認定ヒプノセラピスト
■JATI-ATI日本トレーニング指導者協会認定トレーニング指導者
■NESTA全米エクササイズスポーツトレーナー協会認定キッズコーディネーショントレーナー
申し込みまでの流れ
申し込みまでの流れは３ステップになります。
1.お問い合わせ
電話もしくはメールにてお問合せ下さい。
何から始めたら良いか迷っていらっしゃる場合もご安心ください。
お客様のご要望に合わせてご対応させていただきます。
※お電話の場合は、必ず留守録にメッセージください。確認でき次第折り返しお電話いたします。
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2.詳細な打ち合わせ
御社に伺い、現在どういったことを改善したいのか、課題などについてヒヤリングさせていただきます。
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3.プログラム作成
打ち合わせをした内容を基に、御社に最適なプログラムを作成しプランを決めていきます。
組んだプログラムに問題ないかなど最終確認させていただきます。
※ここまで無料です。プログラムと料金お見積りにご納得いただければ、初回費用をお支払いいただき実施していきます。
実施の流れ
ステップ１ 健康づくりの基礎構築
担当部署・担当者を選定していただきます。その担当者の方とともに従業員の健康状態の把握、従業員がどのような健康状況にあるのか、職場の作業環境を確認し、どのようなリスクがあるのか分析し、健康づくりの具体的な目標と達成スケジュールを設定します。
ステップ２ 健康づくりの推進
担当者とともに社内の健康課題を調査した目標をもとに、従業員に整体施術を実施いたします。またヘルスリテラシー（正しい健康の知識）の向上を目指して、健康づくり運動の研修や社内の健康づくり案の構築をサポートもしていきます。特に、正しい身体の使い方の指導をすることで、膝肩腰などの痛み症状の発症を予防させる取り組みを実施いたします。 ※定期的に研修や個別相談なども実施していきます（プロジェクトによって決定）
ステップ３ 評価測定
目標達成であれば、次の目標に向けて取り組み継続、進化させていきます。 目標未達成の場合は、阻害したものが何であるか、当社と連携しながら分析と改善活動をサポートしていきます。 それと、改善活動をルーティン体系化させる為の社内体制の構築についてもサポートさせていただきます。
【健康づくり運動の研修講座】
1回 50,000円（＋出張交通費）税込
・各従業員の体力バランス測定いたします。
・業務上身体的問題の分析をして研修にて説明いたします。
・健康づくりの運動プログラムを作成します。
・問題解決方法の健康づくり運動の研修を行います。
研修講座は、体力バランス測定、業務上身体的問題の分析、健康づくりの運動プログラムの作成の有無などご要望に合わせて対応させていただきます。
ご希望の内容や回数、時間、ご予算についてお聞きいたします。まずはお気軽にご要望をお聞かせください。
会社オリジナル体操 動画作成
動画時間5分程度 10〜15種目
1制作 50,000円 税込
・作業場の環境や作業プロセス、作業の重さや姿勢、腰膝肩などの改善したいこと、年齢層、男女比、目的などに合わせてオリジナルの体操動画を作成いたします。
・オリジナル体操を始業前、昼食後、社内行事の時などに実施し、肩こり、腰痛、などの身体の改善から、運動不足解消、ストレス解消、コミュニケーションの活性化といった、その会社の課題を改善することを目的としています。
訪問施術
貴社に施術師が伺い、従業員の健康をサポートいたします。
5時間常駐 1回 30,000円（＋出張交通費）税込
・国家医療資格を持った経験豊富な施術師が職場内3畳くらいの空きスペースに5時間常駐
・従業員勤務時間内に1人25分程度、ご相談と施術を実施
・ベッドやタオルなど必要なものは当社が持参
・1回に従業員10人程度施術が行えます。
・拘束時間を延長する際にはご相談ください。
